調査
Special PR
記事一覧
-
公益財団法人日本生産性本部は11月2日、「日本の労働生産性の動向 2016年版」を公表した。それによると、2015年度の日本の労働生産性は、8年ぶりに過去最高を更新したことが明らかになったという。
2016-12-17 07:00
-
NTTコミュニケーションズは11月28日、「経営者と従業員の働き方に関する意識調査」の結果を公表した。調査は従業員規模50～500人の国内企業を対象とし、クリエイティブサーベイの協力によりインターネット上で11月1日から5日まで実施された。
2016-12-17 07:00
-
国内DCサービス市場、2016年は6.7％増の1兆953億円
IDC Japanは12月7日、国内データセンター（DC）サービス市場の最新予測を発表した。2016年は「コロケーション」が全体の55％を占め、次いで「従来型ホスティング」が23％、「クラウドデリバリー・ホスティング」は22％を占める見込みとなっている。
2016-12-12 15:53
-
事業者データセンターの電力供給能力は増加傾向、面積あたりの消費電力が増大
国内事業者データセンターに収容可能なサーバラック1本あたりの電力キャパシティは、2016年末時点の平均値で2.87KVAと推定。古いデータセンターの稼働率は低下し、データセンター事業者にとっての収益力低下の要因にもなっている。
2016-12-12 14:16
-
「スピードが遅い」大企業、「評価に偏りがある」中小企業--エンジニア調査
all engineer.jpは11月24日、同社が運営するエンジニアのためのキャリア応援マガジン「fabcross for エンジニア」において実施した、エンジニアの「働きがい」と企業規模の関係についての調査結果を公表した。
2016-12-10 07:00
-
2017年における金融サービス分野の動向--フォレスター予測
フォレスターが翌年の予測を発表する時期がきた。本記事では、2017年に世界の金融サービス分野で起こると考えられる変化を解説する。
2016-12-07 06:00
-
2020年までにクラウドトラフィックは4倍近く増加--シスコ年次レポート
米Cisco Systemsは11月10日、年次レポート「Cisco Global Cloud Index (2015-2020)」を発表した。
2016-12-06 19:00
-
AI研究テーマ、日本は基礎研究と生産技術、米国は医療が急伸：アスタミューゼ
アスタミューゼは11月18日、日本と米国の人工知能（AI）分野の研究テーマを比較調査した結果を公表した。
2016-12-04 07:00
-
-
カスペルスキーは11月17日、日本における「デジタル健忘症」についての調査結果を発表した。デジタル健忘症とは、デジタルデバイスに情報を保存したことで安心してしまい、その情報を忘れてしまう現象のこと。
2016-12-03 07:00
-
矢野経済研究所は11月11日、国内のBPO（ビジネスプロセスアウトソーシング）およびクラウドソーシングサービス市場の調査結果を公表した。
2016-12-03 07:00
-
世界進出に際する財務部門の課題は「人材」「システム」--キリバ調査
キリバ・ジャパンは11月15日、「事業のグローバル化に伴う財務・リスク管理体制の実態と課題（日本CFO協会実施）」に関する調査結果と考察を発表した。
2016-12-03 07:00
-
日本企業は規制対応を優先しパーソナルデータ活用には消極的：PwC
PwCコンサルティング、PwCサイバーサービス、PwCあらた有限責任監査法人は11月18日「グローバル情報セキュリティ調査（The Global State of Information Security Survey）2017（日本版）」の結果のうち、「世界におけるプライバシー保護の潮流とデジタル戦略」に関する内容を発表した。
2016-12-02 07:00
-
モバイルやインフラへの攻撃、クラウドへのバックドアなど--2017年のセキュリティ動向予測
チェック・ポイントは11月30日、「2017年のサイバーセキュリティ動向予測」を発表した。2017年にセキュリティトレンドとして顕在化する項目として、「モバイル端末」「インダストリアルIoT」「エネルギー、通信を代表とする重要インフラ」「クラウドへのバックドア」を挙げている。
2016-12-01 15:36
-
パーソナルデータを提供したくない理由、「サービスに魅力がない」「漏えいが怖い」--NTTデータ経営研究所
NTTデータ経営研究所は11月22日、NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューションが提供する「NTTコム リサーチ」登録モニターを対象として実施した、「パーソナルデータの活用に関する一般消費者の意識調査」の結果を公表した。
2016-12-01 07:00
