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人材開発のシステム化にあたり中堅企業が求める要件は?--クレオに聞く

梅田正隆(ロビンソン)

2009-11-19 17:56

 クレオが基幹業務パッケージを初めてリリースしたのは1993年のことだ。以来、ユーザーが会社全体で「使いこなせる」ことや、導入のしやすさ、価格のリーズナブルさなどをうりに出荷を伸ばし、現在累積で1790社以上の導入実績があるという。

 同社製品のユーザーには、従業員数でおよそ1000人〜3000人程度の中堅企業が多い。

 同社の基幹業務パッケージ製品は、早い時期から高機能化、多機能化に注力しており、特に多機能化の点では、早くからERP大手の大企業向けパッケージに劣らない機能を備えていたという。

 同社は、2004年8月の「CBMS (CREO Business Manager Series) 」ブランドから「ZeeM」への業務パッケージブランドの変更と同時に、システムの連携性や開発生産性の向上を図るため、プラットフォームをMicrosoft .NETに変更。ほぼ新規開発と言えるような完全リニューアルを実施した。現在では「ZeeM 会計」「ZeeM 人事給与」「ZeeM 購買」「ZeeM サービスデスク」「ZeeM Web会議」の5パッケージをそろえており、2010年1月には、新たに「ZeeM 人材開発」がラインアップに加わる。

「ZeeMシリーズ」のソリューションマップ クレオが提供する「ZeeMシリーズ」のソリューションマップ(画像クリックで拡大表示)

 同社執行役員、プロダクト事業部担当である林森太郎氏は「中堅企業向け基幹業務パッケージには、多機能で、かつ使いやすいことが求められる」と話す。

 一般に、大企業向けパッケージは多機能であることが重要視され、中小企業向けパッケージは多くの機能よりも、むしろ使いやすさが重要視される傾向があるという。その点で、両方を求められる中堅企業向けパッケージ市場は、ベンダーにとって少々複雑な市場であるようだ。

 そうした市場向けの製品として、新たにリリースされる「ZeeM 人材開発」とはどのような製品なのだろうか。

社員を人材開発施策に巻き込む仕組み

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