だが、ハードウェアビジネス中心で長年事業を行ってきたFTSが、サービス中心へと転換することが容易でないのは、誰の目にも明らかだ。
山本社長も「FTSの事業ポートフォリオの変革は、そう簡単にはいかないと理解している。考え方を提示するだけでは転換できないと考えている」とする。だが、その一方で「富士通には海外拠点を含めて、プロダクトからサービスへと転換した会社もあり、富士通グループとしてのノウハウが蓄積されている。FTSの現行メンバーの状態だけで転換するのは厳しいだろう。構造改革のなかでは、営業体制をプロダクト型からサービス型へとシフトし、それにあわせて内部の人員を変えていく必要がある」などとする。
海外2000人の人員削減のなかには当然、FTSも含まれることになる。そして、FTSの構造転換に向けて、日本からの人材投入も想定される。
現時点では具体的な構造改革の手立てが見えないのが残念だが、構造改革に残された時間が少ないのは確かだ。
山本社長は、「富士通はテクノロジをベースにしたソリューションサービス企業になっていく」と宣言。「急激なV字型の損益回復を実現するためには、大胆なコスト削減と成長軌道回帰に向けて思い切ったリソースシフトを同時に進めていくことが必要である」として、短期間での業績回復を目指す姿勢をみせる。
成長シナリオをサービスビジネスに置く中期経営計画の具体的な成果が、いつから出始めるのかが注目される。
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