「日本人社員は、1人でやる作業量がチームで仕事をするときの作業量よりも2倍多いという結果がある。Google+は、仕事を共有するためのツールであり、ソーシャルシェアリングのように質問を投げかけると、誰かがそれに回答してくれたり、次の新たな種が生まれたりといったことが可能になる。そうした繰り返しが、新たなコネクションを生み、何かを発見することにつながる。これがソーシャルとモバイルの融合であり、非構造化したコミュニケーションに効果を発揮する」と説明した。
一方で、「プロジェクトチームがプランを作成するといった場合には“Googleサイト”が適している。これは、構造化されたコミュニケーションにおいて最適なツールで、特別な知識がなくても、いくつかのクリックだけでチームサイトを作成でき、情報を様々なデバイスから共有できるようになる」と語った。
Diron氏は「不必要な作業や不必要な時間をどうやって減らしていくのか。その1つの回答が、重複作業を減らすこと。原因の1つに“コンテンツが見つけられない”というものであり、これによって、不必要な作業が増え、不必要なことに時間を費やしている。1つの場所にコンテンツをおいて、高速検索できれば、結果として重複作業が減る。より高速にプロジェクトを進めることができる」とした。
モバイルアプリの活用も
また、もう1つの解決策が、モバイルアプリを活用することだとする。
「出社して、机の前に座った途端に生産性が高まるが、出社するまでの時間や家に帰るという時間でも、モバイルツールがあれば、ダウンタイムがなくなり、生産性を高められる。日本においては、77％の人がモバイル用の仕事アプリを使いたいとし、88％がモバイル用の仕事アプリを使った方が仕事が効率的になると回答している。1つ1つは小さい生産性の改善だが、1日や1週間だとその効果の積み重ねは大きい。プロジェクト全体という点でみると、さらに大きな生産性改善につながる」と述べた。
最後に、Diron氏は「Google Appsの主要なツールは、もともとは家庭での使用を想定して開発したもの。だが、生産性を追求した結果、今ではビジネスツールとしてもリーダーになっている。仕事は、自由にどこにいてもできるものでなくてはならない。オフィスで仕事をするのが仕事ではなく、仕事をしなくてはならないときこそが、仕事の時間であり、それを実現するツールをGoogleは提供していく」と語り、講演を締めくくった。
