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コネクテッドカーと自動運転技術が作る未来(前編)

林 雅之

2015-01-13 07:30

 クルマとITの2大産業の融合に、新たな市場としての期待が集まっている。

 1月4日から米ラスベガスで開催された「International CES 2015」の基調講演では、IntelやSamsungに加えて、Mercedes Benz、Fordの自動車メーカーが講演した。CES 2015では、トヨタ自動車、GM、Hyundai、Volkswagen、マツダ、Audi、BMWなどの自動車メーカー各社も出展。家電やITのイベントでありながらも、自動車メーカー各社にとっても常時インターネットに接続し無数のセンサを搭載した「コネクテッドカー」や自動運転技術を披露する場にもなっており、巨大な走るコンピュータとしてのクルマへの注目度が高まっている。

 Machina Researchの調査では、2022年にはインターネットに接続されているクルマ(7億台)と車載システムなど(11億デバイス)は18億に達し、市場規模は4220億ドルに達すると予測している。


出所:Machina Research, 2013.6

「情報を収集するクルマ」と「情報を配信するクルマ」

 「コネクテッドカー」は、情報を収集する機能と情報を配信する機能を持つ。

 情報を収集するクルマには、全地球測位網(GPS)から収集される位置や速度情報の「プローブデータ」や、車間距離センサ、ドライバーモニタリングセンサ、ステアリング舵角センサ、スピードセンサなどの「OBD II」ポートから収集される自動車特有の「制御データ」がある。

 これらのクルマから収集される位置情報や速度やブレーキ、車両コンディション、走行データ、路面状況などのデータを活用することで、クルマの走行支援、車両診断、渋滞緩和や交通管理、危険予知や交通事故削減、保険サービスなどへの活用による新たな市場創造が期待されている。

 制御データのビジネス活用では、中古車販売のガリバーがそのデータを活用し、クルマとの双方向コミュニケーションサービス「Drive+」を提供している。Drive+は、クルマの位置情報のほか、バッテリー電圧異常を自動検知してアラートを送信するバッテリアラート機能などを提供する。

 国土交通省は「自動車関連情報の利活用に関する将来ビジョン検討会」において、車の登録と車検情報、走行時の位置情報と速度情報、修理や故障の履歴といった自動車特有のデータを活用した新たな保険サービスや自動車トレーサビリティサービスなどの方向性を示しており、新たな市場創出が期待されている。

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