＃4：コンテキストを考慮する製品機能
IoT機器によって収集されたデータの最も一般的な利用方法として、パーソナライズ広告に代表される、顧客に合わせた機能の提供やコンテキストによるヒントといったかたちでのユーザーへの還元が挙げられる。Gartnerの調査によると、社外に展開するIoTに関する計画についての質問では、回答者の62％が「製品機能の拡張といった、直接収益につながらない顧客向けの新サービス」に主眼を置いていたという。
＃5：モバイルデバイス管理（MDM）
451 Researchのレポートにおける回答者の38.8％は、モバイルデバイスの管理と追跡を挙げている。新たなデータやデバイスの流入によって、モバイルデバイス管理（MDM）に難問がもたらされる一方で、デバイスの効果的な追跡が可能になるとともに、その使用方法や維持方法についてより深く堀り下げ、より良い理解が得られるようになる。
＃6：ビルや施設の管理
これはGartnerと451 Researchの双方の調査で挙げられていた利用方法だ。多くの商業ビルでは驚くほどのエネルギーが浪費されている。しかし企業はIoTの導入により、センサとアルゴリズムを活用することで、オフィスや会議室、あるいはビルの一画が使用されていない場合に、照明やデバイスの電源を自動的に切ったり、室温を調整できるようになる。こういったセンサは企業のカレンダー情報の活用も可能であり、例えば電話会議が始まる数分前に、使用するハードウェアを起動しておけるようになる。スマートセンサを有効利用すれば、企業は光熱費をかなり節約できるはずだ。
＃7：資産の管理
資産管理にはいくつかのシナリオがあるが、企業においては予知保全が最も多いはずだ。Gartnerの調査では、社内に展開するIoTの計画として「機器の予知保全といった資産管理」を挙げた回答者が67％にのぼっている。予知保全は、高価な機材を使うことの多い製造関係や倉庫関係で特に有用となる。使用データの追跡によって、企業は機器に問題が発生する可能性のあるタイミングをより正確に予測できるようになり、生産上の問題や遅延が引き起こされる前に対応できるようになる。
