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記事まとめ「テレワーク常態化で見えたこと」

Slack対抗「Microsoft Teams」が急成長--Igniteで発表された新機能

Mary Jo Foley (Special to ZDNet.com) 翻訳校正: 石橋啓一郎

2018-09-28 07:30

 米国時間9月24日から開催されているMicrosoftのITプロフェッショナル向け年次カンファレンス「Ignite」では、「Slack」に対抗するグループチャットアプリであり、「Office 365」の看板アプリでもある「Microsoft Teams」に関してさまざまな発表が行われた。Microsoftは、Teamsは同社のビジネスアプリ史上もっとも速い成長を遂げており、リリースからわずか2年足らずで、世界の32万9000の組織で利用されるようになった(2018年3月には20万社だった)と述べている。

 また同社によれば、Fortune 100企業のうち87社が何らかの形でTeamsを利用しており、現在54社の顧客企業では、社内に1万人以上のTeamsユーザーがいるという。

 同社はTeamsの成長を維持するためにさまざまな施策を打っている。最近になって無料版が発表されたほかにも、新機能や、同社自身やサードパーティーのソフトウェアとの連携が矢継ぎ早に発表されている。Igniteでも、9月24日にTeamsに追加される特定業界向けのワークフローやロールベースのワークフローがいくつか紹介された。

 そのうちの1つが、ファーストライン(現場の最前線)で働く人向けのスケジュール管理機能だ。この機能は現在同社のアプリケーション「StaffHub」で提供されているもので、担当者によれば、現在の機能は2019年10月1日に終了し、同じ機能がTeamsに直接導入されるという。このスケジュール管理機能を利用すれば、管理職がスタッフのスケジュールを作成して共有したり、従業員がシフトを交換したり、休暇を申請したりといったことが可能になる。

 Microsoftのある担当者は、「今後順次、ファーストライン労働者向けの新しい体験がTeamsに導入される。この機能セットの拡張によって、Teamsはあらゆる職業人のチームワークのハブになる」と述べている。

 Teamsに追加される特定業界向け機能のもう1つの例は、患者ケアの現場で連携を行うためのソリューションだ。このソリューションには電子医療記録(EHR)システムが統合されているほか、安全なメッセージングや画像アノテーションが利用できる。この機能はすべてのTeamsユーザーに提供されるが、最も恩恵を受けるのは、「医療保険の携行性と責任に関する法律」(HIPAA)を遵守しようとすると一般向けのチャットアプリを利用できない場合のある医療従事者だ。このヘルスケア業界向けソリューションは、現在プライベートプレビューの段階に入っている。

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