7．トレーニング
ITプロフェッショナルがIIoTアプリケーションの開発やサポートを行うためには、まずIIoTに関するトレーニングを受ける必要がある。また、企業の現場に近いエッジでIIoTを運用するエンドユーザーに対しても、システムの管理とセキュリティに関する基本について教育する必要があるだろう。
本格的なトレーニングコースの受講や資格の取得には費用がかかる。また場合によっては、社内の従業員のトレーニングが終わるまで、IIoTシステムの運用を外部のコンサルタントに任せなければならないかもしれない。
IIoT経費を管理するには
IIoT経費を管理するための最初の一歩は、費用を特定して予想することだ。
どのような経費が必要になるかは、企業によって異なる。例えば、一部の企業は社内にすでにIIoT人材を抱えているかもしれない一方で、従業員をトレーニングする必要があり、十分な能力を身につけるまでの間、一時的に外部のコンサルタントを雇わなければならない企業もあるだろう。
あらゆる組織は、幹部レベルの担当役員がユーザーや技術スタッフと話し合い、IIoTを導入するにあたって発生する可能性がある隠れた費用をあぶり出して、それに備えるべきだ。
従業員に対してIIoTに関するトレーニングを行う必要があるなら、その費用を特定して予算化する必要がある。また、ネットワークやセキュリティ関連の備えを更新する必要があるなら、その費用も特定して、IIoTプロジェクトの経費として予算化しなければならない。
そうしてはじめて、調達・導入しようとしているIIoTの真のコストを織り込んだ、正確な投資対効果（ROI）を予想することができる。
また念のための措置として、IIoT予算の20％程度を想定外に発生する費用のために積んでおくべきかもしれない。そうした予算を用意しておけば、予定していなかった監査や、必要だと気づいていなかったコンサルティング費用、想定外の賠償責任保険料率の上昇などが発生してもカバーできる。
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この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
