カーボンニュートラル（脱炭素）
Special PR
記事一覧
-
日立と積水化学、再生材活用の支援システムを開発--2025年度の事業化を目指す
日立ハイテク、日立製作所、積水化学工業の3社は6月5日、リサイクルプラスチックなどの再生材の活用促進を支援する「再生材マーケットプレイスシステム」のプロトタイプ版を用いた実証実験でシステムの有用性を確認し、事業化に向けた取り組みを推進すると発表した。
2024-06-05 13:22
-
NECは、100％再生可能エネルギーを活用する「NEC神奈川データセンター二期棟」と「NEC神戸データセンター三期棟」からのサービスを開始する。
2024-05-14 12:04
-
商船三井、ESG情報開示支援クラウドを活用--サステナビリティー経営を強化
商船三井は、ESG情報開示支援クラウド「SmartESG」を利用開始した。同サービスを提供するシェルパ・アンド・カンパニー（シェルパ）が発表した。
2024-05-02 11:38
-
サステナビリティー経営成功のカギはデータの利用／活用--富士通が調査
富士通は4月23日、「富士通SX調査レポート2024」を発表した。「サステナビリティーは今後5年間の最優先事項だ」と答えた経営者層は全体の70％で、前回調査時の57％から13ポイント増加した。一方で、サステナビリティー戦略を立てて「具体的な成果を実感できている」のは、全体の約4分の1（26％）にとどまった。
2024-04-24 13:11
-
ITの電力消費にどう対応するか--シスコに聞く、サステナビリティーの取り組み
AIの普及などITの電力消費は課題となり続けている、多くの企業がサステナビリティーを経営テーマに位置付ける中、シスコシステムズの担当者は、多様なアプローチが必要と述べる。
2024-04-23 06:00
-
NTTら9社、ソフトウェア開発におけるCO2排出量の算定ルールを策定
NTTなど9社は、ソフトウェア製品に関する二酸化炭素（CO2）排出量の算定ルールを策定したと発表した。グリーン調達の実現でサプライチェーン全体の排出削減に貢献するという。
2024-04-01 06:00
-
Linux Foundation、「グリーンソフトウェア 実践」無料オンラインコースを開始
The Linux Foundation Japanは、無料のオンラインコース「グリーンソフトウェア 実践」を発表した。「Green Software for Practitioners」を日本語で受講できるようになる。
2024-03-21 06:15
-
NECと三井住友銀行、カーボンニュートラル事業で協業--CO2排出量を可視化
NECと三井住友銀行はカーボンニュートラル事業における協業に向けた基本合意契約を締結した。
2024-02-27 16:46
-
東芝、GXやエネルギー分野DXのテクノロジーを示す--電力インフラ実績をベースに
東芝は、長年の電力インフラへの取り組みを基したグリーントランスフォーメーション（GX）やエネルギー分野におけるデジタル技術の最新の取り組みを発表した。
2024-02-16 06:30
-
-
フィデアHD、炭素会計プラットフォームサービスを導入--投融資先の炭素排出量の算定を効率化
フィデアホールディングス（フィデアHD）は、炭素会計プラットフォームサービスを導入した。同サービスを提供する日立システムズが発表した。1月15日から稼働を開始しているという。
2024-01-30 15:22
-
日立、自社DCでカーボンニュートラルな電力を割り当てるメニュー提供
日立は、同社のデータセンターのハウジングサービスを拡充し、カーボンニュートラル化した電力を割り当てる「再エネ電力提供オプションサービス」の提供を開始した。具体的には、データセンター内で使用する顧客のIT機器と冷却用空調などの設備へ再生可能エネルギーの電力を割り当てる。
2024-01-23 10:33
-
ツルハホールディングス、CO2排出量可視化・削減サービス「アスエネ」導入
ツルハホールディングスは、CO2排出量の可視化・削減・報告を支援するクラウドサービス「アスエネ」を導入した。導入により同ホールディングスでは、担当者1人で2600店舗の算定を行っているという。
2023-12-25 12:45
-
日立製作所は、世界で深刻化する環境課題の動向と自社の経営方針を踏まえ、長期視点で目指す社会の姿を明確にした「環境ビジョン」を定めている。その実現に向けては、「脱炭素社会」「高度循環社会」「自然共生社会」の構築を掲げ、環境長期目標「日立環境イノベーション2050」を策定・推進している。
2023-12-15 07:00
-
ゼロボードとNSSOL、金融機関向け「投融資先GHG算定サービス」を共同開発
ゼロボードは、日鉄ソリューションズ（NSSOL）とNSフィナンシャルマネジメントコンサルティングと共同で、金融機関における投融資先の温室効果ガス（GHG）排出量の算定・開示をサポートするソリューションの共同開発を開始した。サービスインは2024年5月を目標にしているという。
2023-12-14 12:42
