特集

カーボンニュートラル（脱炭素）

地球温暖化の一因とされる二酸化炭素の排出削減が世界共通の課題となる中、テクノロジー活用を通じて排出量の可視化と、削減のための各種方策の実施が企業に求められている。

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記事一覧

ゼロボード、GHG排出可視化基盤にサプライチェーン関連項目パッケージを搭載

ゼロボードはAIST Solutionsと業務提携し、AIST-IDEAからサプライチェーン関連の約400項目からなる排出係数パッケージを新たに提供する。

2025-05-07 15:35
NTTデータ、コンコルディアFGにGHG排出量可視化プラットフォームを提供

NTTデータは、横浜銀行などを傘下に持つコンコルディア・フィナンシャルグループに、温室効果ガス排出量可視化プラットフォームの「C-Turtle FE」を提供すると発表した。

2025-04-30 14:44
IPA、自動車産業の環境負荷低減を目指すデータ連携指針案公開

情報処理推進機構は、「自動車ライフサイクルアセスメントにおけるデータ連携の仕組みに関するガイドラインα版」を公開した。

2025-04-28 11:08
電子部品製造のTE Connectivity、温室効果ガス排出量の80％削減を達成

電子部品製造大手のTE Connectivityは、最新の報告書でスコープ1、2における温室効果ガス排出量の80％削減達成したことを明らかにした。

2025-04-23 12:09
日立ゼロカーボン、欧州での脱炭素化向けてEV統合管理基盤を発表

日立ゼロカーボンは、電気自動車（EV）の導入を支援する統合管理プラットフォームを発表した。戦略、資金、充電管理までのEVによる企業の脱炭素化施策を支援する。

2025-04-17 15:40
東急建設、空冷／液冷サーバー対応のハイブリッド冷却システムを提供

東急建設は、MDIと共同開発した空冷および液冷のサーバーに対応するハイブリッド冷却システムの提供を開始すると発表した。

2025-03-03 12:27
富士通ら、川崎市民のCO2削減量を可視化する実証実験

富士通、ANA X、東芝データ、川崎市は、脱炭素社会の実現に向け、市民の環境行動によるCO2削減量を可視化する実証実験を2月27日から3月28日まで実施する。

2025-02-26 11:55
ヤマトと富士通、パレット単位で効率化--共同輸配送の新サービス始動

ヤマトホールディングス傘下のSustainable Shared Transportと富士通は、荷主企業・物流事業者向けに共同輸配送のオープンプラットフォームを活用したサービスの提供を開始すると発表した。

2025-01-27 15:17
アステラス製薬、ESGデータ管理基盤「IBM Envizi ESG Suite」を導入

アステラス製薬は、ESGデータ管理と情報開示の効率化を目的として、日本IBMの「IBM Envizi ESG Suite」を導入することを決定した。

2025-01-21 06:55
パナソニック、水素活用のエネルギーソリューション--ドイツのオフィスビルに採用

パナソニックは、水素を活用したエネルギーソリューション「Panasonic HX」をドイツのオフィスビルに導入すると発表した。2025年春の運用開始を予定する。

2025-01-08 11:36
積水化学工業、曲がる次世代太陽電池量産へ--シャープ堺工場跡地一部を取得

積水化学工業は、ペロブスカイト太陽電池の量産化を開始すると発表した。大阪府堺市にあるシャープの工場の建物や設備などを譲り受け、ペロブスカイト太陽電池の製造工場へと転用する。

2024-12-27 10:17
埼玉県三芳町とNSSOL、プログラミングで学ぶ環境教育教材を共同開発

日鉄ソリューションズ（NSSOL）は、埼玉県三芳町と共同で、プログラミングを通じて地域のカーボンニュートラルを学ぶ授業コンテンツ「めざせ！カーボンニュートラル」を開発した。

2024-12-17 12:42
積水ら、住宅物流に共同輸送を導入--トラック2160台分の運転時間削減

物流会社のセンコーと住宅メーカーの旭化成ホームズ、積水化学工業、積水ハウスの4社は、住宅物流での協業を開始すると発表した。共同輸送により、トラック2160台分の運転時間削減を目指す。

2024-12-16 15:51
廃棄物の再生資源化工程をデータ化するシステムを開発--サトーとナカダイ

サトーホールディングスとナカダイホールディングスは、廃棄物の回収、処理、再生材生産までの工程をデータで可視化するシステムを開発した。トレーサビリティーを実現するという。

2024-11-27 17:40
リコージャパンのデジタルサービス戦略、業務改革やAI、GXなどに注力へ

リコージャパンがデジタルサービスに関する事業戦略を説明した。アプリケーション領域での取り組みを強化する方針を打ち出す。

2024-11-21 12:20