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ガートナーがWindowsの崩壊を警告:誇張されすぎではないか?

文:Mary Jo Foley(Special to ZDNet.com) 翻訳校正:菊地千枝子

2008-04-14 01:31

 Gartnerが先週「Windowsは自重に耐えきれず崩壊する」とプレゼンテーションしたことについて、記事を書くのはよそうと思っていた。なぜなら扇動的な内容ばかりで新しい見識や結論を何も提供していないと感じたためだ。

 しかしあまりに多くの人がこのGartnerの調査結果を反復している――しかも熱狂的に反復している――のをみて、筆者も口を出すことにした。

 Windowsが巨大で身動きが取れなくなっていることは前から言われている。多くの(おそらくほとんどの)MicrosoftのWindows開発者もその前提には同意するだろう。しかしMicrosoftが現実を直視せずに問題がただ過ぎ去るのを望んでいるというのはおかしい。そして今にもオンライン広告収入が同社のWindows/OfficeフランチャイズのためのMicrosoftの救済資金となるようなことを述べているのは、冗談かと思った。

 考慮すべき点は以下の通りだ:

 ※Windowsは現在、Microsoftの収入の3分の1と利益の3分の2に貢献していると、同社関係者が主張するのをきいた。Windowsは消費者および企業のデスクトップの合計のうち90%以上にインストールされている。いくらWeb 2.0専門家やオンラインサービスベンダーがそのようなことが起こることを望んでいたとしても、この市場シェアが一夜にして消え去ることはない。

 ※Windows 7は、いろいろな話を踏まえると、Vistaのマイナーなアップグレードとなりそうである。これは多くの人が考えているように、Microsoftが秘密裏に「プランB」として作成している、全く新しい、スリムダウンされたオペレーティングシステム(OS)とはならない。Microsoft ResearchのマイクロカーネルOSである「Singularity」もまた、そのような真新しいMicrosoftのOSではない。ただし、Singularityが最終的にはMicrosoftによる真新しい分散OSプラットフォームの中核となるとは筆者も考えている。しかし筆者はGartnerのように、予定日をやすやすと定めて(2011年まで!)、そのときにMicrosoftが同プラットフォームを発表するなどとは主張しない。

 ※以前にも報じられたとおり、Windows 7は少なくともある時点においては、「Component Delivery System」と称する機能を含むことになりそうだ。これによりWindowsの要素をもっとユーザーが設定することが可能なやり方でユーザーが必要に応じてインストールできるようになることが期待されている。これはWindows Server 2008で提供されたようなモジュラー化された役割構造とは同一ではないかもしれないが、意図することは類似している。これはある程度、Windowsの膨張を緩和させるかもしれない――MicrosoftがWindows Liveを利用して機能性の非核心部分をユーザーに提供するという動きが予期されているが、それと同様である。

 ※Windows 7はまた、後方互換性を容易化する仮想化レイヤーのようなものを盛り込むことになりそうだと、さまざまな筋から聞いている。Microsoftは「Hyper-V」をWindowsクライアントにポートすることはなさそうだ。しかし「SoftGrid」(Microsoftのアプリケーション仮想化サービス)のような仮想化サービスまたはホステッドデスクトップ仮想化(これはMicrosoft Terminal Serverのための新しい名前または位置づけと聞いている)という形をとるかもしれない。

 結論:今のままのWindowsは持続できない。その1点についてはGartnerと同意見だ。Windowsの内部依存性は緩和される必要がある。新機能の提供が鈍重にならないような仕掛けがサービスに必要だ。そして増加し続ける既存のドライバやアプリケーションとの互換性を改善する方法が必要である。筆者が聞いた限りでは、Microsoftはこれらの問題すべてに対応するために取り組んでいる。

 Microsoftが引き続き、Windows 7とWindowsの将来について語りたがらないことは、Windowsとその後継製品を存続させるための方策が欠如していることと混同されるべきではない。みなが認識しているよりも、Microsoftにはまだかなりの闘志が残されていると思うのだ。そしてWindowsはMicrosoftの過去の独占的立場の名残としてだけでなく、同社の将来の兵器庫の重要部分を成すであろう。

 読者はどう考えるか?

この記事は海外CNET Networks発のニュースをシーネットネットワークスジャパン編集部が日本向けに編集したものです。海外CNET Networksの記事へ

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