＃3：業務時間中に不在状態を作ってはいけない
在宅勤務制度では、必要に応じて個人的な雑用をこなせる柔軟性が手に入ると思ってしまいがちだ。しかし残念ながら、雇用者側は何が起ころうとも業務時間中にすべての従業員と連絡が取れるようになっていると期待している。ここで言うすべての従業員には、在宅勤務者も含まれているのである。
職場では、上司が従業員に電話をかけた時に、つながらなければ相手が給湯室にいるか、ちょっとした休憩をとっていると判断できる。そして、しばらくしてからもう1度電話をかければ、その従業員と連絡が取れると分かってもいる。
しかし、在宅勤務者の場合となると話は違ってくる。電話がつながらないと、上司は何が起こっているのか判断できないのである。こういった状況が何度も繰り返されると、上司は在宅勤務者が期待通り作業していないと考えるようになってしまう。
職場であれば、さまざまなところに電話が設置されており、勤務時間中にはほとんどの従業員と連絡が取れるようになっているため、上司がこのように考えるのも無理はない。在宅勤務者にはたいていの場合、携帯電話が与えられ、それを常時携帯するよう求められているため、上司はいつでも在宅勤務者と連絡が取れると期待している。こうした状況があるなかで電話に出ないと、上司のあなたに対する信頼が揺らぎ始めてしまう。
＃4：子どもやペットをホームオフィスに入り浸らせてはいけない
自宅で仕事をする場合、子どもやペットを近づけないようにするのは至難の業であるため、この項目の実践は難しいかもしれない。しかし、仕事の電話をしているすぐ横で、気が散るような雑音が発せられているような環境を作ってしまうことで、雇用者側に在宅勤務制度の適用が失敗だったと判断されてしまう。
雇用者側は、在宅勤務者の作業環境が職場より劣っていてもよいとは考えておらず、そう考えさせるべきでもない。彼らは在宅勤務者が気の散るものを排除し、適切な作業空間を作り出すと信じているのだ。
仕事の電話をしているすぐ横で、気が散るような雑音が発せられている場合、どう釈明しようと雇用者側には悪い印象が伝わる。そういう状態が頻繁に発生するのであれば、会社は在宅勤務のもたらす利益自体を考え直すようになるはずだ。
