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競争力向上を目指すべき--過去から考えるワークスタイル変革の在り方 - (page 2)

Emi KAMINO

2015-06-30 07:30

 藤田氏は、現在のビジネスでのコミュニケーションのツールの中心である、メールは今後衰退していくであろうと推測する。

 「メールはそもそも個人のものなので共有することにならず、情報のストックにならない。その上、情報漏えいの温床にもなっていて、結構危険なものでもある。アンケート調査によると、それ以前に10~20代のメールの利用率は年々下がってきている。もはや若手の半分はメールは使っていない。これから社会人となる若い人たちにとってはメールはもはや死んでいるコミュニケーションツール。郵送がなくならなかったようにメール自体はなくならないとは思うが、新しいテクノロジには確実に対応していかなければ時代遅れになってしまう」

 さらに、ビジネスでのPDCAサイクルのスピードはより速まっているという。

 藤田氏は「各プロセスの間を短くするためにいろいろと実践されている企業は非常に多い。しかし、実行するまでに時間がかかるから最初からスケジュールとして設定してしまうという考え方にすることで、計画から実行までの時間をゼロ化できる。つまり、実行した結果をリアルタイムでモニターして見える化する。見える化というのはビッグデータを解析してその理由を知るというのではなく、実行した施策がどういう結果に結びついているかを瞬時に見えるようにすること。PDCAをもっと早く回そうとしたときにその時間をゼロ化することで、意思決定を直感的なところから数学的な正しさに持っていくことができる」とポイントを語る。

 企業内でワークスタイル変革の取り組みを進める上では、全社的な取り組みと個別の部署ごとや個別のニーズに応えるという2階建てにした上で“チェンジマネジメント”と“プロジェクトマネジメント”の両輪で全体を推進していくことが実現のカギであると説く。藤田氏は「仕事は身体で覚えましょうとか、体力でなんとかしましょうとか、キーワードだけが先行していくワークスタイル変革というのは続かない」と述べ、ワークスタイルの変革を事業競争力の強化ととらえた合理的な取り組みを展開していく必要性を強調した。

ワークスタイルの変革にはテクノロジだけではなく、企業の制度や文化なども考える必要がある
ワークスタイルの変革にはテクノロジだけではなく、企業の制度や文化なども考える必要がある

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