モノのインターネット（IoT）がもたらす次の波の最先端にあるのが、情報を活用するスマートな都市、スマートシティだ。スマートシティは、通信を合理化し、住民の生活を向上させることを目標とする。またその過程でコストも少し削減する。
デジタル時代の次の潮流の1つは都市だ。テクノロジを物理インフラやサービスと組み合わせれば、住民の生活はシンプルになる。それが「スマートシティ」のうたい文句だ。
このコンセプトは、拡大し続けるIoTから生まれたものであり、交通、電気・ガス・水道などの公益事業、法執行機関などをはじめとする多くの分野がその影響を受ける。Cisco Systemsのレポートによれば、世界の人口の60％が2050年までに都市住民になるという。それを考えれば、今はこのようなテクノロジを実現するには理想的な時期だと言える。
スマートシティ技術の先駆事例として挙げられるのは、バルセロナやアムステルダムなどの欧州の都市だ。この概念は他の国にも急速に広がっており、コペンハーゲン、ドバイ、シンガポール、ハンブルク、ニースなどが後に続いている。米国でも、サンフランシスコ、シカゴ、ニューヨーク、マイアミ、サンアントニオなどの都市が、スマートシティの機能を備えつつある。
世界でスマ―トシティのソリューションを提供する企業には、Cisco、IBM、Intel、Silver Spring Networks、Build.io、GE Lighting、Siemensなどがある。
GE Lightingで都市のインテリジェント環境担当マネージャーを務めるAustin Ashe氏は、「インテリジェントな都市の定義は人の数だけある。われわれにとって、インテリジェントな都市とは、効率的にデータを収集でき、そのデータを住民に意味のある形で活用できる都市だ。そのような都市の収益は上がり、究極的には、住民にこれまで存在しなかったサービスを提供することができる」と述べている。
またCiscoの副最高グローバリゼーション責任者であるAnil Menon氏は、「スマートシティとは、デジタル技術や情報技術および通信技術を使用して、インテリジェントなネットワークを介して接続し、都市内のコミュニティやさまざまな業界にまたがる課題を解決する都市だ。課題には、駐車スペース、交通、運送、街灯、水とゴミの管理、安全と危機管理、あるいは教育や医療サービスの提供までもが含まれる。スマートシティは技術的なソリューションに依存し、既存のプロセスを強化して都市サービスの提供をサポートして最適化し、資源消費を抑えてコストを削減し、積極的かつ効果的に住民、訪問者、企業と関与する手段と機会を提供する」と述べている。
定義はさまざまだが、現実に1つ共通していることは、スマートシティで使われているテクノロジは、その都市が抱える独自のニーズと、そのテクノロジのために支出可能な予算によってまったく異なっているということだ。
