本連載では、筆者が「気になるIT（技術、製品、サービス）」を取り上げ、その概要とともに気になるポイントを挙げてみたい。今回は、大塚商会が提供するグループウェアのクラウドサービス「eValue V Air」を取り上げる。
コロナ禍でグループウェアのクラウドサービス需要に注目
大塚商会は先頃、グループウェアのクラウドサービス「eValue V Air」の提供を開始した。子会社のOSKが開発した統合型グループウェア「eValue V」を、大塚商会が管理、運用しているクラウド環境から提供する。
新型コロナウイルス感染症の拡大に向けた防止策の影響により、テレワークを導入した企業が増え、働き方改革につながる活用が進みつつある。その一方で、承認業務の押印作業のためだけに出社したり、社内文書や紙文書の参照ができないことで業務効率が低下、さらに重要な通達事項が伝わっていなかった、といった課題が浮かび上がってきた。
そこで、大塚商会は今回のグループウェアのクラウドサービスによって、今まで紙で押印していた申請業務、稟議の電子化、安全に社内共有ドキュメントへアクセスできる仕組み、顔の見えない場所で働く社員同士のコミュニケーションや確実な情報伝達を行える仕組みとしてeValue V Airを提供することにした。
これにより、このサービスを導入した企業は、クラウド型運用のため、専任の技術スタッフが不要となり、管理者の負荷が軽減される。（図1）
図1：eValue V Airの概要（出典：大塚商会）
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eValue V Airでは、モバイルPCやスマートフォンを利用し、自宅や外出先などでインターネット環境があれば、社内システムにアクセスすることが可能。また、大塚商会の専任技術スタッフによるオンラインサポートにより、安心して運用できる。
さらに、複合機（MFP）から直接eValue Vに文書データや属性を取り込む同社の既存ソリューションを組み合わせることで、テレワーク時の業務効率を向上させるとともに、ペーパーレス化の促進が図ることができる。
具体的な機能としては、ワークフロー、ドキュメント管理、スケジューラーをはじめ、会議開催調整、施設予約、社員に対する通達、連絡事項の周知など従来のeValue Vの各機能が利用できる。価格は30人までで税別月額利用料2万4000円。このほか、指導料が必要となる。
