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2016年に中国人が注目した日本とは

今年中国のネットユーザーが関心を持った日本は何か。また非ネットユーザーもあわせたより大衆層がイメージする日本とは何か。いくつかデータを紹介していこう。
中国で4000万人近くが利用する「一起作業」人気の秘密は

PC・スマートフォン・タブレット向けの「一起作業」という教育サイト・アプリが人気だ。
中国の「日本的サブカル市場」はブルーオーシャンとなるか

二次元という近年登場した中国語がある。二次元とは、幼児向けを除く、青少年向けのアニメや漫画やゲームやライトノベルに加え（勢力としては小さいがボーカロイドも含む）、そこから派生した、声優やグッズやコスプレ用品を包括したサブカルチャー（コスプレは「2.5次元」と呼ばれることもあるが、二次元に含まれる）。
富士通、AIで医師の意思決定速度を倍に--システム実証をスペインで実施

Fujitsu Laboratories of EuropeおよびFujitsu Spainは11月10日、医師による迅速な意思決定プロセスを支援する新しいヘルスケアシステムを試作し、マドリッドのサン・カルロス医療病院で実証を行ったと発表した。結果、患者の記録を基にした診断にかかる時間を半減できたという。
今年ブレイク--自転車シェアビジネスは儲かるのか

今年ブレイクしたネットサービスではスマホを活用した自転車シェアサービス「mobike（摩拜単車）」や「ofo」が挙げられる。
富士通研究所、組合せ最適化問題向けアーキテクチャを開発

富士通研究所は10月20日、組合せ最適化問題を解く新しい計算機アーキテクチャを、トロント大学と共同で開発したと発表した。
国慶節で台頭するO2Oサービス

10月1日から7日までの大型国慶節期間において、新たな動きを見せたネットの様々なサービスについてご紹介する。
富士通研究所、プログラムに埋め込まれた業務仕様を自動抽出する技術を開発

富士通研究所は10月11日、業務システムの大規模なプログラムを解析し、実装されている業務上の決まりや計算の方法などを理解しやすい条件表として自動抽出する技術を業界で初めて開発したと発表した。
IBMと三菱東京UFJ銀行、ブロックチェーンを活用した電子契約書の実用化へ

IBMはシンガポールにて9月16日、三菱東京UFJ銀行と、ブロックチェーン技術を通じて外部委託業者等のビジネスパートナー間の契約の管理・履行方法の設計を検討することに合意したと発表した。
韓国の存在感高まるなど--各国がベトナム投資の動き

各国からベトナムへの投資は引き続き順調であるものの、日本からの投資は以前ほど活発ではないように感じます。2015年12月31日付で発足したASEAN経済共同体（AEC）が動き始めて半年余りが経過したこともあり、今回は、各国からの投資の状況について概観してみます。
ITを駆使して「製造強国」を目指す「中国制造2025」とは

コンシューマー系のITの話題と中国の政策はあまりリンクすることはないが、今後のコンシューマーのITも含めて2015年5月に発表された中国の政策「中国制造2025（Made in China 2025）」は知っておく価値があるので、IT絡みについてざっくりと紹介したい。
NVIDIAとTomTom、自動運転車向けマッピング・システムを共同で開発

NVIDIAと、マッピングおよびナビゲーションを扱うオランダのグループであるTomTom（TOM2）は9月28日、自動運転車向けCloud-to-Carマッピング・システムを構築するための人工知能の開発に向け提携すると発表した。
これから盛り上がりが期待される中国のNFC事情

中国にいくと、QRコードとそれによる「支付宝（Alipay）」「微信（WeChatPay）」の支払いが普及していることに驚かされる。しかし、そんな同国で、これからNFCが普及しそうなのである。
銀行のQRコード導入でキャッシュカードが少数派に--進む中国でのFinTech

現地時間7月15日には、中国の大手銀行である中国工商銀行がQRコードの支払いに対応した。これまでは一旦各銀行から支付宝か微信支付に金額を一旦チャージしてから商品代金を支払っていたが、今後は銀行のアプリから直接QRコードを使って支払いができるようになる。
小米の不振、OPPOとVivoの台頭--中国スマホ市場の変化から分かること

中国で飛ぶ鳥を落とす勢いとも思われていたスマートフォンメーカーの小米（シャオミ）のシェアが下がり、代わりにOPPOやVivoが台頭している。中国では、当然だという論調も多い。