日本テラデータは3月5日、データウェアハウス（DWH）の新モデルの販売と出荷を開始したことを発表した。新モデルは大容量データ分析用超並列処理（MPP）アプライアンスサーバ「Teradata Extreme Data Appliance 1600」（Teradata 1600）と入門用DWHアプライアンスサーバ「Teradata Data Warehouse Appliance 2580」（Teradata 2580）、アクティブエンタープライズ用サーバの最上位機種「Teradata Active Enterprise Data Warehouse 5600」（Teradata 5600）の3つ。
ノードやストレージを1つのキャビネットに統合し、大量データの分析用途に事前最適化された構成で出荷され、短時間で利用できるというTeradata 1600は、CPUにIntelのクアッドコアXeonプロセッサを採用、従来モデルの「Teradata Extreme Data Appliance 1555」と同等のユーザーデータ容量で比較すると、3倍のメモリを搭載し、半分の設置面積と最大4倍のパフォーマンス改善を実現しているという。大容量データに対する分析ニーズに対応するため、29テラバイト（40％圧縮時）から最大50ペタバイトまでのユーザー領域をサポートする。
アプライアンス製品としてはTeradata 2580と同様に業界で唯一、旧世代システムとの共存が可能という。この機能で、前モデルで構築したシステムに最新モデルを増設できることから、ハードウェアの入れ替えが不要になり、既存の投資を保護しながらシステムを拡張できるとしている。
Teradata 1600は、データ量が膨大であるためにDWHでの分析が難しかった長期間の履歴データや明細データに対して容易なデータアクセスと深掘り分析のための環境を提供する。通信業であれば、大量の通話明細記録の法令順守（コンプライアンス）上の保管と分析によるサービス改善、小売業であれば、膨大な量の購買データに対するコンプライアンス上の記録保持やレポート作成といった用途に活用できる。
また、金融業では顧客の取引明細データを長期的に保持して、容易なアクセスや分析の実現、製造業では工場の効率測定のため、長期間の製品製造データの品質検証分析、オンラインビジネスでは大量のクリックストリームデータを分析して顧客サービスを向上させる、などの用途にも向いているとしている。
ノードやストレージを1つのキャビネットに統合し、データ分析用途に最適化された構成で出荷される、入門用DWHアプライアンスサーバのTeradata 2580は、従来モデルの「Teradata Data Warehouse Appliance 2555」と比べて3倍のメモリを搭載することで最大2倍のパフォーマンスを発揮するという。CPUには、IntelのクアッドコアXeonプロセッサを搭載している。
ストレージは350Gバイトと450Gバイトに加えて、新たに1テラバイトも選択できるようになり、約2倍のスケーラビリティを得られるとしている。ユーザーデータ領域は2テラバイトから最大517テラバイトをサポートする。またワークロード機能も強化されていることから、今まで以上に柔軟にシステムリソースを最適化できるという。
Teradata 2580は、入門用のDWHや特定の分析アプリケーション専用システムに最適なコストパフォーマンスの優れたモデルと同社は説明する。Teradataプラットフォームファミリーの全モデルは、同じTeradataデータベースを活用していることから、ユーザー企業のニーズ変化やDWH活用の高度化に伴って、上位機種のTeradata Active Enterprise Data Warehouseにシームレスに移行できるという。
Teradata Active Enterprise Data Warehouseは、企業に存在するデータを統合して、トップから現場までが活用するエンタープライズデータウェアハウスの構築に最適なプラットフォームという。同シリーズの最上位モデルのTeradata 5600は、旧世代の製品で構築されたシステムへの追加や拡張を意識した「C」モデルと、よりパフォーマンスを求める「H」モデルが存在する。Cモデルは、CPUとメモリを追加することでHモデルへアップグレードできる。
