先ごろ実施された大規模な調査により、クラウドベースのオフィス生産性アプリケーションのトップベンダーとして、Microsoftの「Office 365」が「Google Apps」を抑えて首位に浮上したことが明らかとなった。
この調査はクラウドセキュリティ企業のBitglassが毎年実施しているもので、報告書は世界各国の12万に及ぶ組織からのクラウド関連トラフィックデータの解析結果を用いている。報告書はOffice 365、Google Apps、Salesforce、Boxをはじめとする主要なエンタープライズクラウドアプリケーションに焦点を当てているが、全体の傾向として、企業によるクラウドアプリケーションの導入率は2014年に比べて倍増しており、分野によっては3倍に上昇しているケースもあった。
2014年の調査では、Google AppsがOffice 365の2倍以上となる16.3％のシェアを獲得していた。しかし、その後の15カ月間でMicrosoftはOffice 365のシェア拡大で劇的な成功を収めて25.2％を達成し、22.8％のGoogle Appsを逆転する結果となった。
従業員数が500名以上の企業では、Google AppsよりもOffice 365が好まれる傾向がより顕著となり、Google Appsの21.9％に対し、Office 365は34.3％のシェアを獲得している。
Google AppsとOffice 365は規制産業でも共にシェアを拡大している。従業員数が1000名以上の企業において、2014年と比較してGoogle Appsは200％増となり、Office 365は5％だったシェアが500％増の30％に拡大した。
一方、従業員数が1000名以上の企業におけるクラウドベースのメールの導入率も、前回の18％から57％へと激増しており、従業員数が500名未満の企業でも、導入率は24％から44％へとほぼ倍増している。
今回の調査により、企業によるクラウドベースのオフィスアプリケーションの導入率が劇的に上昇していることが明らかとなった。クラウドを導入する企業が激増する中、Googleは今回の結果を受け、自身の立ち位置を示す必要に迫られるかもしれない。
この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
