事例
どんな企業がどのようにITを活用しているのか。導入前の課題から製品、効果なども交えて紹介する。
Special PR
記事一覧
-
モンテディオ山形の運営母体である公益社団法人山形県スポーツ21世紀協会は、アビームコンサルティングと共同で、トップチームに関わる運営を進めるための新会社「株式会社モンテディオ山形」を設立。財務基盤の強化とともに、新たなスポンサーの獲得、ファンのためのサービス強化をはじめ、さまざまな事に取り組んでいる。
2014-12-25 07:51
-
バンダイナムコHD、内部統制用の文書管理システムをクラウドベースに刷新
バンダイナムコホールディングスは、内部統制に係る業務を支援する文書管理システムを刷新、傘下のグループ会社で2013年8月より利用を開始している。製品を提供したドリーム・アーツが12月24日、ユーザー事例として発表した。
2014-12-24 17:45
-
年金管理パッケージサービスのビッグデータ基盤に「MapR」--CAC
シーエーシーは、同社が提供する年金管理パッケージ・サービス「Micmari）」のビッグデータ基盤を、オープンソースの分散処理基盤であり、企業での活用を目的に設計されたMapRで構築した。
2014-12-24 10:29
-
りそなホールディングスは、同社子会社である近畿大阪銀行の営業店システムサーバをりそなHDデータセンターのシステム基盤へ更改し新営業店システムを構築、2008年から推進してきたグループ3行（りそな銀行、埼玉りそな銀行、近畿大阪銀行）の営業店システム統一を完了した。
2014-12-24 07:00
-
宮城県北地域の基幹病院である大崎市民病院本院は、新たに医療情報システムを稼働させる共通仮想化基盤を構築、7月の新築・移転と同時に稼働を開始した。
2014-12-22 18:52
-
日本アクセス、BPOクラウドサービスで作業時間を5分の1に削減
日本アクセスは、加工食品、生鮮食品等の仕入、販売業務に関連して、営業事務や計数管理など、定常的な単純作業の効率化や分析、集計品質の強化に向けて、BPOクラウドサービスを7月から導入、利用を開始した。
2014-12-18 10:52
-
大手照明器具メーカーの遠藤照明は、今後の事業拡大とグローバル展開に対応できるITシステム構築のため、データウェアハウスを刷新した。
2014-12-18 10:28
-
畿央大学、1人1台にSurface--操作方法を一切説明しない方針
畿央大学では、教育現場におけるICTの活用を拡充すべく、学生の私的端末を活用するBYODではなく大学側で端末を調達して学生に貸与するCOPEを実施した。
2014-12-16 10:26
-
ローソン、6500台をWindows 8.1に刷新--スーパーバイザーはコンバーチブルPC
ローソンは、6500台の端末に「Windows 8.1」と「Microsoft Office 2013 ProPlus」を導入してワークスタイル変革プロジェクトを進めている。スーパーバイザーは1500台のコンバーチブルPCを活用、業務支援アプリも開発している。
2014-12-12 12:26
-
神奈川工科大、学生所有PCをシンクライアント化--XenDesktopなどを活用
神奈川工科大学は、学生が所有する個人PCをシンクライアント化する環境を構築した。学生のPCに「Citrix Receiver」をインストールして、サーバ上に「Citrix XenDesktop」で仮想化されたPCにアクセスする。
2014-12-11 15:54
-
回転寿司チェーン「スシロー」を展開するあきんどスシローは、経営管理システムを刷新、多彩な経営情報を迅速に把握できるようにした。
2014-12-11 10:54
-
J:COM、PaaSで営業支援システム刷新--グループウェアとタブレットも活用
CATV大手J:OMは営業支援システムをPaaSで刷新、4000人が利用している。タブレットとグループウェアも活用している。
2014-11-27 20:01
-
三菱商事、経営情報分析システム構築--インメモリDBを2000人活用
三菱商事は、同社単体での経営情報分析システム「MINTS-BI」を構築した。営業取引・会計システムと既存の営業グループ固有システムなどから発生する大量の生データをそのまま収集して、分析する。
2014-11-27 08:15
-
130拠点、6万人に配信--デンソー、社内向けポータルサイトにアカマイ採用
自動車部品大手のデンソーは、社内向けグローバル情報ポータルサイト「DENSO CONNECTION」の配信にアカマイの「Alta」を採用。専用線レベルのパフォーマンスだが、専用線よりもコストを抑えているという。
2014-11-26 19:29
-
アルパイン子会社、SaaS組み合わせで顧客対応を効率化--要員教育を1週間に
アルパインマーケティングは、メールでの問い合わせと電話での問い合わせをSaaSで連携させ、対応を自動で紐付けるシステムを運用している。問い合わせ内容に対応できる要員を明確化し、スキルに応じた割り当てを最適化し、教育期間を1カ月から1週間に短縮できたという。
2014-11-25 19:45
