仮想化ソフトと運用管理ソフトの連携が重要
この1〜2年のIT業界で浸透してきたのが仮想化だ。以前であれば、仮想化は使えるか？ という疑問の形で議論されていたが、現在ではそういった議論は終わり、仮想化されたシステムをいかに運用管理していくべきか？ という次の段階に進んでいることは誰の目にも明らかとなっている。
そうした状況のなかで先月、日立製作所は、同社のミドルウェアをテーマにしたセミナー「HITACHI Open Middleware World 2008 Autumn」を開催。そのなかで、同社の運用管理ソフト「JP1」と仮想環境を主題にしたセッション「仮想化とグリーンIT対応を中心とした最新JP1のご紹介」が開かれた。
スピーカーは日立製作所ソフトウェア事業部システム管理ソフトウェア本部本部長の石井武夫氏と、ヴイエムウェアでテクノロジーアライアンス部長を務める森田徹治氏の2人だ。
最初に登壇した石井氏は、JP1が運用管理ソフト分野で11年連続国内トップシェアを継続中であるとともに、中堅・中小企業を対象としたユーザー調査においてJP1が利用率26.4％でトップシェアを獲得するなど、従来の大企業だけでなく中堅・中小企業でも普及が進んでいることを強調した。
続いて、石井氏は国内の仮想化市場が2007年から目立って拡大しており、その中でも仮想化ソフト「VMware」が市場の牽引役であることを紹介。さらに「企業が抱えるサーバの数が増大しているが、リソースの十分な最適化がなされていない。仮想化によってサーバを集約するとコストが削減し、設置スペースや消費電力も削減できる」と仮想化のメリットを訴えた。
しかしその一方、仮想環境導入における課題も出てきている。石井氏は「お客様の中には、果たして期待する性能が出るのか、チューニングが難しいのではないか、障害対策やバックアップなどをどうしたらよいかという不安がある。その答えとして、仮想化ソフトと運用管理ソフトの連携が効果的」と語った。
具体的には、VMwareとJP1を連携することで、仮想化環境の最適な運用管理が実現できるというのが石井氏の主張だ。
共同でよりよい仮想環境を提供
続いて、スピーカーはヴイエムウェアの森田氏に交代。同氏は「VMware仮想化で実現するITインフラストラクチャの変遷」と題して、VMwareの現状や今後のロードマップを紹介した。
