また、小規模な組織ほどDevOpsのペースが速くなる傾向があるようだ。今回の調査では初めて、ソフトウェアの配備と運用に関して、規模の大きな組織（従業員数が5000人以上の組織）が、従業員数5000人未満の組織よりも効率に劣るという証拠が見つかった。同レポートには「重量級のプロセスと統制は、密接につながりあったアーキテクチャーととともに、フットワークの重さと、不安定さをもたらす要因となっている」と記している。
同チームは、DevOpsの優秀な実践組織が効率に劣る組織といかに異なっているのかを描き出すとともに、優秀な実践組織になるための指針を提供している。その指針とは、「まず足下を固める、すなわち基本的な自動化（バージョン管理やテストの自動化など）や、監視、変更承認プロセスの明確化、健全な文化の醸成だ。次に、DevOps推進計画における制約の洗い出しがある。この戦略は、変革に乗り出し始めた組織だけでなく、最適化に長年取り組んできている組織にも有効だ。現時点で抱えているものに対してリソースを集中し、制約を洗い出したうえで、次の目標に向かっていくということを繰り返してほしい」というものだ。
さらに、DevOpsの優秀な実践組織は自らのチームの自立性に力点を置いている。調査では、「ツールや実装について自らで意思決定を行うチームは、ソフトウェア調達においてより優れたパフォーマンスを達成する」ことが見出され、「2019年の調査では、優秀な実践組織は与えられた機会のなかで、有益かつ利用可能なツールを選択し、それらツールによる生産性の向上を実現していることが見出された」という。
クラウドもDevOpsの成功に大きな役割を果たしている。最も高いパフォーマンスを示したDevOpsチームは、パフォーマンスに劣るチームに比べるとクラウドの持つ能力を最大限に活用する可能性が24倍高かった。また、「回答者の80％は自らがサポートする主要なアプリケーションやサービスが、何らかのクラウドプラットフォーム上でホストされていると答えた。われわれは、米国立標準技術研究所（NIST）のフレームワークを活用して、本質的なプラクティスがソフトウェア調達に与える影響を調査した結果、チームがクラウド技術を単に使うだけでなく、いかにクラウドサービスを実装しているかが重要だということを2年連続して見出している」と述べている。
この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
