セキュリティ

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記事一覧

シスコ「DNA Center」に深刻な脆弱性--アップデートを呼びかけ

シスコシステムズは、同社の「Digital Network Architechture Center」（DNA Center）の重大な脆弱性3件を修正した。悪用されると企業ネットワークへのリモートアクセスが可能になる。同社はアップデートを呼びかけている。

2018-05-18 11:25
偽のICOサイトで投資家に警告--米証取委が開設

野放図な新規仮想通貨公開（ICO）によって引き起こされる危険性について投資家を教育し、警告を発するため、米証券取引委員会（SEC）が偽のICOウェブサイトを立ち上げた。

2018-05-18 10:40
GDPR施行目前、6割超が「知らない」「理解していない」--トレンドマイクロ

トレンドマイクロは5月17日、4月に実施「EU一般データ保護規則（GDPR）対応に関する実態調査」の結果を発表した。25日の施行目前であるにも関わらず、「知らない」「理解していない」が6割を超える状態であることが分かった。

2018-05-18 10:11
メニコン子会社でクレジットカード情報が漏えい--約668万円の被害確認

メニコンが子会社から3412件のクレジットカード情報が漏えいしたと発表した。不正使用で27人に約668万円の被害が発生している。

2018-05-17 18:32
中国でのべ2億件超の日本人情報が販売、企業流出も確認--ファイア・アイ

中国・浙江省に在住すると見られる人物が、のべ2億件以上の日本人の個人情報を販売していた。ファイア・アイの顧客企業から流出していたデータも確認された。

2018-05-17 16:48
オープンソース導入に追いつかない--企業のセキュリティ管理の実態

企業でのオープンソース導入が拡大する中、セキュリティ管理は必ずしもそのペースについて行けていないことを示す調査結果が発表された。

2018-05-17 13:44
GDPRは「データプライバシーやセキュリティ向上の機会」、6割が回答--IBM調査

欧州連合（EU）の一般データ保護規則（GDPR）施行が間近に迫る中、多くの企業はプライバシーやセキュリティ、データ管理を向上させる機会と考えているようだ。

2018-05-17 12:49
無料サイバー攻撃保護ツール「Project Shield」、選挙活動などにも提供へ

グーグルの親会社Alphabetの傘下企業であるJigsawは米国時間5月16日、同社の無料DDoS保護ツール「Project Shield」を、米国の政治活動、候補者、政治実行委員会に提供すると発表した。

2018-05-17 08:15
ソフォス、フィッシング詐欺の訓練ツールをリリース--9カ国に対応

ソフォスは、企業向けのフィッシング詐欺訓練ツール「Phish Threat 2.0」を発表した。140種類以上の攻撃シナリオを備え、訓練成果を分析できる。

2018-05-16 17:07
UPnPを悪用した新しいDDoS攻撃--セキュリティ企業が報告

以前からセキュリティの懸念があるUniversal Plug and Play（UPnP）ネットワークプロトコルにおける脆弱性を利用したDDoS攻撃が報告された。

2018-05-16 16:02
RHELにクリティカルレベルのコード実行の脆弱性、修正パッチが公開

RHEL 6/7のDHCPクライアントパッケージに、クリティカルレベルのコマンドインジェクションの脆弱性が見つかった。

2018-05-16 15:05
カスペルスキー、中核インフラの一部をスイスに移転へ

ロシアに本社を置くカスペルスキーが、ユーザーデータを処理、保存するサーバをスイスのチューリッヒに新設するTransparency Centerに移すことを発表した。また、すべての製品やアップデートのコードも移行の対象となる。

2018-05-16 14:16
「Adobe Acrobat/Reader」などのセキュリティアップデート公開--深刻な脆弱性に対処

アドビが、月例セキュリティアップデートから1週間もたたないうちに、47件の脆弱性に対処する大規模セキュリティアップデートを公開した。

2018-05-16 11:20
被害額トップのサイバー犯罪は「電子メール詐欺」--FBI報告書

米連邦捜査局（FBI）がインターネット関連の犯罪に関して、最も苦情の多いものと最も被害額の大きいものをまとめた報告書を発表した。

2018-05-15 11:22
ChromeやFirefoxから認証情報など盗み取るマルウェア「Vega Stealer」

Proofpointの研究者らによると、新たなマルウェア「Vega Stealer」は現在極めて単純で小規模なフィッシングキャンペーンで利用されているが、将来的に企業を狙った一般的な脅威になる可能性があるという。

2018-05-15 10:59