ソフトウェア
Special PR
記事一覧
-
「Google Chrome」大好き人間だから伝えたい“推し小技”--2020年上半期版(2)
グーグルのウェブブラウザー「Chrome」の便利な小技を紹介する本連載。今回は、支払い方法の保存などを解説する。
2020-06-16 07:30
-
ハンコ撤廃、7割が支持も半数は「容易ではない」--取引先に従わざるを得ない
アドビが全国の中小企業経営者や役員500人を対象としたインターネット調査の結果を発表。生産性低下をもたらすハンコは無くした方がいいという認識がある一方で、“撤廃は容易ではない”が半数を超えている。
2020-06-16 07:15
-
-
人事部門の4割、業務の50%以上はテレワーク可能--紙やハンコが妨げ
人事部門のテレワークを妨げているのは「社内承認・捺印申請など、回付書類が多い」「社員の個人情報を取り扱うためのセキュリティ対策が不十分」「紙で保管されている情報が多くデータ化されていない」――。
2020-06-16 06:45
-
IIJら、IoTを活用したスマート農業事業を報告--水管理時間を約8割削減
IIJらは、水管理の省力化に向けたIoT開発の成果について発表した。この取り組みは2017~ 2019年度の3年にわたり、静岡県袋井市・磐田市で実施され、2020年度に事業化される。
2020-06-15 11:35
-
Facebook、ディープフェイク検出コンテストの結果を発表
コンピューターが生成した偽の動画、いわゆるディープフェイクと本物の動画をコンピューターに見分けさせるのは困難だ。Facebookが開催したコンテストの結果はそれを示すものとなった。
2020-06-15 11:04
-
従業員を安全に職場復帰--新型コロナ対策でサービスナウが支援する事業所再開
ServiceNow Japanは、新型コロナウイルス感染症拡大を受けて企業が自宅勤務させていた従業員の職場復帰を支援する「ServiceNow Safe Workplace」の提供を開始した。
2020-06-15 07:40
-
今のままの文書管理で起こり得る問題--米裁判での敗訴、テレワークの不完全化
ペーパーレス化の実現には多くの課題があるが、紙での管理を続けた場合、どういったことが想定されるだろうか。クニエでインシデントリスクマネジメント担当マネージャーを務める難波氏がその危険性を解説する。
2020-06-15 07:00
-
従業員に成果を上げてもらうために考えるべきアプリケーション戦略のヒント
アプリケーション戦略の再構築は、単にレガシーシステムから離れ、新しいSaaSを導入することを意味しない。自社の従業員とその日々の業務を徹底して見直し、最も大きな成果をもらうにはどうすれば良いかを判断することが求められる。
2020-06-15 06:30
-
士業の事務作業をRPAで効率化--アンデリアルが業務改革支援を開始
士業専門のオフィスサポートを展開するアンデリアルは、RPA(ロボティックプロセスオートメーション)ツールを活用した業務プロセスの改善支援を開始した。
2020-06-12 13:49
-
みずほFG、学習管理システムを導入--従業員5万8000人のキャリア設計を支援
みずほフィナンシャルグループは、グループ従業員5万8000人のキャリアデザイン支援に、コーナーストーンオンデマンドジャパンの学習管理システム(LMS)を導入した。同システムは5月29日から稼働しており、日立製作所と日立システムズがシステム構築を担当した。
2020-06-12 13:32
-
請求書の管理をクラウド化して業務効率化--愛知県春日井市が実証実験
愛知県春日井市の教育委員会・会計課では、コンカーの請求書管理SaaS「Concur Invoice」とインフォマートの「BtoBプラットフォーム 請求書」を導入し、業務プロセスの効率化と紙書類の電子化について有効性を検証する。
2020-06-12 13:24
-
Zoom、人権団体のアカウントを一時停止--天安門事件の会議開催で
Zoomは、同社のビデオ会議サービスを使って31年前の天安門事件を振り返る会議を開催した米人権団体のアカウントを一時的に停止した。
2020-06-12 12:01
-
「Windows 10」新プレビュー、「WSL 2」用Linuxカーネルの提供方法を変更
「Windows 10」の最新プレビュービルド「19645」では、「Windows Subsystem for Linux(WSL)2」用のLinuxカーネルがOSイメージから削除されている。
2020-06-12 10:16
-
マイクロソフト、連邦法の規制なく顔認識技術を警察に売らないと再表明
アマゾンとIBMが警察当局に対する顔認識技術の販売に関する姿勢を表明したのに続いて、マイクロソフトの幹部が再び、この問題について見解を明らかにした。
2020-06-12 07:19




