働き方の変化
フリーアドレスが運用できるようになった
フリーアドレスを実践している会社では、「誰がどこに居るのか」というプレゼンスの確認が問題になるケースが見受けられますが、コミュニケーションがクラウド側にシフトしていった結果「誰がどこにいてもあまり関係がない」状況が生まれるようになりました。
前述の通り、当社ではSlackをコミュニケーションの基盤として活用していますが、このように「場所にかかわらずに仕事ができる」というクラウドならではの性質を突き詰めていった結果、社内であっても「どこでも同じように仕事ができるようにしよう」という考え方に自然に移行していったのです。このことが「フリーアドレスを実際に運用できるようにしている」背景だと考えています。
BYODが実現可能になった
データが全てクラウド側にオフロードされることによって、端末も「仮想のシンクライアント」と呼べる状態になっています。いままではローカルPCにデータがあり、それを編集するというアプローチがほとんどだったのですが、データの実体が100%クラウド上にあり、閲覧する場合はブラウザ上で確認し、他の人に送る場合はリンクを直接送るといったオペレーションによってファイルをダウンロードしなければいけないケースがかなり少なくなっています。
このように、データの実体をローカルに保存しないオペレーションによって「仮想のシンクライアント」という状態が実現でき、BYODも実現することができるようになりました。単にBYODを許すだけでは会社が得をする(これまで購入していた端末代金を負担しなくて済むようになる)だけで公平ではないため、当社ではPCの場合5000円/月の補助を出してBYODを選択する社員が不利にならないような工夫をしています。
リモートワークが実運用レベルになった
場所に関係なく、かつ端末も問わない状況を実現できたことによって、リモートワークが現実解として実運用できるようになりました。
これまでは「自宅で作業する場合のセキュリティをどうするか」や「自宅にいる人との連絡手段をどうするか」といったテクニカルな課題の解決が非常に難しく、リモートワークや在宅勤務といった働き方が期待されているほどには運用できていないケースが多かったのではないかと思います。
仮想デスクトップの「AWS WorkSpaces)」、 SaaS型のID管理「Onelogin」、チャットツールの「Slack」、オンラインストレージの「Box」といった優れたサービスの組み合わせによって技術的な困難がほぼ解消した結果、当社ではリモートワークという体系が一般的に利用されています。