また、デジタルビジネスの進展による労働のあり方についても、大きな変化をもたらすことになるだろう。Gartnerは2014年10月、2015年以降にIT部門およびユーザーに影響を与える重要な展望「Gartner Predicts 2015」として10の予測を発表した。
その中の一つに、
2018年までに、デジタルビジネスに必要なビジネスプロセスワーカーの数は従来のモデルの50%で済む一方、主要なデジタルビジネス業務は500%増える
と予測している。その一例では、
冷蔵庫が食料品を発注し、ロボットが注文された商品をとりまとめ、ドローン（無人航空機）が商品をドアまで届けることによって、店員や配達ドライバーの必要性がなくなります
と予測しているように、デジタルビジネス環境の進展によって、人間の労働が介在しないで完結するといったケースも増え、雇用動態とビジネスプロセスは大きく変化していくと指摘している。
デジタルビジネスの進展においてのプレイヤーにおいて、IDCが3月に発表した調査によると、デジタルビジネスは、これまでのエンタープライズにおけるビジネスモデルやエコシステムに大きな進化をもたらすとしており、それぞれの役割を紹介している。
- Digital Resister （デジタルビジネスの反対者）
- Digital Explorer （デジタルビジネスへの可能性を探る人）
- Digital Player （デジタルビジネスの現場の当事者）
- Digital Transformer （デジタルビジネスへの移行支援者）
- Digital Disruptor （デジタルビジネスによる破壊者）
という5つのプレイヤーに分けている。
デジタルビジネスを推進するDigital Disruptor（デジタルビジネスによる破壊者）は約14%にとどまっているものの、Digital Transformer（デジタルビジネスへの移行支援者）やDigital Player（デジタルビジネスの現場の当事者） を巻き込むことによって、デジタルビジネスの加速が顕著になっていくことが予想される。
