松岡功の一言もの申す

記事一覧

• 

  富士通の全社DXプロジェクトは目標となる「分かりやすい旗」が必要ではないか

  富士通の全社DX（デジタルトランスフォーメーション）プロジェクトがいよいよ動き出した。ただ、発表会見を聞いて気になることがあった。プロジェクトに必須の明確な目標、いわば「分かりやすい旗」が見て取れなかったのだ。大きなプロジェクトほど、それが必要なのではないか。

  2020-10-08 11:20

• 

  NTTがドコモを完全子会社へ--NTTグループ再編の「本丸」を突き動かすものは何か

  NTTが上場子会社のNTTドコモを完全子会社にすると発表した。NTTグループ再編の「本丸」を突き動かすものは何か。両社の記者会見から筆者なりに考察したい。

  2020-10-01 11:15

• 

  IT用語は丁寧に説明を--平井卓也デジタル改革担当大臣への要望

  新政権が目玉政策に掲げる「行政のDX（デジタルトランスフォーメーション）」に向けた取り組みが、平井卓也デジタル改革担当大臣のもとで早速、動き出した。発信力のある平井氏には、ぜひともIT用語は丁寧な説明を求めたい。

  2020-09-24 10:30

• 

  新政権は行政のDXを強力に押し進めよ

  新政権は行政のDX（デジタルトランスフォーメーション）を強力に押し進めることができるか。菅義偉新首相はそのための態勢作りに乗り出す構えだ。この機会に、その態勢作りで一言もの申し上げたい。

  2020-09-17 10:24

• 

  「DXのための共創サービス」を展開する日本IBMの思惑とは

  日本IBMが自社イベントで、DX（デジタルトランスフォーメーション）のための“共創”サービス「IBMガレージ」について紹介した。「DXのための共創」を掲げるサービスとはどんなものか。そして同社がこのサービスに込めた思惑とは。

  2020-09-10 12:18

• 

  日本マイクロソフトのパートナー認定制度に求めたい「ユーザーから見て有効か」の視点

  日本マイクロソフトが7月から始まった2021年度のパートナー施策を明らかにした。筆者が注目したのは、ユーザーが信頼できるベンダーを選びやすくするためのパートナー認定制度の動きだ。一言もの申したい。

  2020-09-03 10:22

• 

  ワークデイのパートナー提携拡大にみる「HCM市場競争の行方」

  人事管理を中心としたHCM（Human Capital Management）をクラウドサービスで提供するWorkdayが、パートナー企業との提携拡大に注力している。その動きから、HCM市場競争の行方を探ってみると、新たな勢力争いの構図が見えてきた。

  2020-08-27 10:15

• 

  「コロナショックでシェアリングエコノミーは進化する」と説くPwCの根拠とは

  経済や社会を大きく変える可能性があると目されてきたシェアリングエコノミー。だが、新型コロナウイルスの感染が拡大する中で、その勢いは大きく減速したようにも見える。そんな折、PwCコンサルティング（以下、PwC）がこの分野における消費者の意識調査を行った。果たして、その結果は――。

  2020-08-20 10:20

• 

  富士通DX新会社が成功するカギは「富士通総研の人材を生かせるか」

  デジタルトランスフォーメーション（DX）のコンサルティングを手掛ける富士通の新会社Ridgelinez（リッジラインズ）が成功するカギは、母体となる富士通総研の人材を生かせるかどうかにかかっているのではないか。同社CEO（最高経営責任者）の今井俊哉氏は、この質問に何と答えたか。

  2020-08-13 10:18

• 

  富士通がDX企業になるカギは「全社員13万人をDX人材にできるか」

  富士通の時田隆仁社長が先頃、2020年度の経営方針をオンライン会見で説明した。その中で、筆者が注目したのは「全社員13万人をデジタルトランスフォーメーション（DX）人材へ転換させること」だ。この取り組みが、富士通を「IT企業からDX企業へ変革させる」カギと見るからだ。

  2020-08-06 11:54

• 

  コロナ禍で動き出した「オフィス・アズ・ア・サービス」のインパクトとは

  新型コロナウイルスの感染拡大をきっかけにオフィスの在り方が変わってきた。在宅勤務の普及が進み、企業がコスト削減も見込んで都心のオフィス面積を減らす一方、郊外や地方にも分散した形の「オフィス・アズ・ア・サービス」が広がる気運が出てきた。この動きは働き方にも大きな影響を及ぼしそうだ。

  2020-07-30 10:12

• 

  オラクルが「オンプレミスでパブリッククラウドを利用できるサービス」に注力する理由

  日本オラクルが自社のパブリッククラウドと同等の機能を、オンプレミスで利用できる新たなサービスの提供を始めた。米Oracleに続いて日本でもすぐに発表した形だが、Oracleはこのビジネスモデルに強いこだわりがあるようだ。

  2020-07-21 10:21

• 

  ニューノーマルに向けた「オフィス縮小」についてNECはどう語ったか

  テレワークを中心に既存のオフィスは縮小へ――。こんな取り組みを始めた企業が目立ってきた。そんな折り、NECが「ニューノーマル（新常態）時代の新たなオフィスの在り方」について、最新のデジタル技術を活用した本社内の取り組みを公開した。その会見で同社幹部が語った「オフィス縮小」に対する見解とは――。

  2020-07-16 12:12

• 

  アナリティクスを活用したDX向けコンサルティング事業に乗り出した日本テラデータの挑戦

  創業40年を超えるIT企業にとって、新たなビジネスを創出するようなデジタル変革（DX）事業の推進は大きなチャレンジだ。そんな米Teradataの日本法人である日本テラデータが、アナリティクスを活用してDXに向けたコンサルティング事業へ本格的に乗り出した。果たして勝算やいかに――。

  2020-07-09 11:08

• 

  シスコの中小企業向け新戦略を名だたるパートナーが支持する理由

  シスコシステムズが中小企業向け事業において新たな戦略を発表した。注目されるのは、新サービスにおけるパートナー企業の顔ぶれだ。同事業に対するパートナーの強い期待感がうかがえる。

  2020-07-02 10:46

Special PR

CNET Japan Top Story

• バルミューダ、スマホ事業に参入--5Gモデルを2021年11月以降に発売、製造は京セラ
• テスラ、ビットコイン支払いの受付を停止--環境問題を懸念
• ソフトバンクG、海外投資好調で純利益5兆円に--孫正義氏「日本は決定的にAI革命から遅れている」
• アマゾン、新世代「Echo Show 8」「Echo Show 5」を発表--子供向けバージョンも
• 小国からユニコーン企業が次々に誕生--エストニア流の取り組み方

TechRepublic Japan Top Story

• M1搭載「Mac」はどれを選ぶべき？--それぞれの特徴と適したユーザー
• 「Python」がTIOBE指標で浮上--「Java」を抜き再び2位
• アルペングループ、人事情報を「POSITIVE」に統一--標準機能で法改正にも対応
• デジタルをコロナ対策に生かせ、キヤノンMJが「AI密集アラートサービス」を投入