セキュリティ

企業ITが高度化するにつれて、セキュリティも複雑化している。ウイルスやスパム、標的型攻撃など最新のセキュリティ事情を解説。

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記事一覧

NEC、顔認証ソフトとクラウドサービスの最新版を発表--運用管理を改善

NECは、ソフトウェアとクラウドサービスで提供する顔認証機能の「NeoFace Monitor」の最新版を発表した。運用管理性を改善している。

2023-03-29 10:30
「GPT-4」採用のセキュリティ製品、「Microsoft Security Copilot」が登場

マイクロソフトは、GPT-4の能力を活用する、「Microsoft Security Copilot」という新しいジェネレーティブ（生成系）AIセキュリティ製品を発表した。

2023-03-29 08:45
サイバー攻撃による「深刻な被害」をゼロに--サイバーセキュリティ連盟

サイバーセキュリティ連盟（Cyber Security Alliance）は3月24日、調査レポート「サイバーセキュリティマインド」を発表。併せて、サイバーセキュリティ連盟は一般社団法人化を発表した。

2023-03-27 08:30
警察へのランサムウェア被害報告は過去最多--バックアップからの復旧も困難

警察庁によれば、2022年のランサムウェア報告件数は過去最多に上り、脅迫手口の悪質化や復旧の難しさなどの実態も浮き彫りになった。

2023-03-20 14:57
OIDF-J、民間事業者向けのデジタル本人確認ガイドラインを公開

OpenIDファウンデーション・ジャパンは、民間事業者向けデジタル本人確認ガイドラインを作成、公開した。

2023-03-20 12:49
塩尻市、総務省指針に準じたクラウドストレージのデータ消去手順の実証に成功

長野県塩尻市は、総務省指針に準じたクラウドストレージのデータ消去手順の実証に成功したと発表した。住民情報の安全性を高めた自治体のクラウド活用が期待される。

2023-03-17 14:51
フォーティネット、デジタルリスク保護サービスを国内提供--ブランド価値失墜のリスクなど軽減

フォーティネットジャパンは3月16日、デジタルリスク保護サービス（DRPS）「FortiRecon」について報道説明会を開催した。同サービスは2022年7月に米国で発表されたもの。日本では3月に提供を始めた。

2023-03-17 10:00
ロシアのランサムウェア犯罪グループ、中国製サイバー攻撃ツールを入手・使用--ウィズセキュア調査

ウィズセキュアは、中国のサイバー犯罪者からロシアのランサムウェアギャングへのサイバー攻撃ツール「SILKLOADER」の提供に関するレポートを発表した。

2023-03-17 07:39
カスペルスキーCEOが3年半ぶり来日、セキュリティ技術や事業の現状を報告

カスペルスキーのユージン・カスペルスキーCEOが3年半ぶりに来日し、セキュリティ技術への取り組みやビジネスの現状などについて説明した。

2023-03-17 06:30
鹿児島県庁、職員が使うネットワークシステムでコンテンツを無害化

鹿児島県は、県庁・県機関の職員が使うネットワークシステムに「Menlo Security」を導入した。インターネット接続における非効率性を解消し、職員の快適なインターネット環境を構築したという。

2023-03-15 16:23
不十分な脆弱性管理や設定ミスがセキュリティ被害の温床に--テナブル調査

テナブルが発表した最新の脅威レポートによれば、脆弱性対応の遅れやシステムの設定ミスが、システムへの侵害や情報漏えいなどの要因になっている。

2023-03-15 15:02
限界が見えてきたセキュリティ対策と打開への道筋

世界経済フォーラムのサイバーセキュリティ委員会メンバーを務めるキンドリルのクリス・ラブジョイ氏は、コロナ禍でセキュリティ対策の限界が見えたと指摘する。

2023-03-15 06:00
「ChatGPT」など生成AIツールがセキュリティの大きな懸念材料に

人工知能（AI）を使って人間のように回答できるツールが話題だが、便利さの一方で大きな脅威も生み出している。

2023-03-14 14:18
レッドチームによる検証事例からCISAが推奨する3つのアクション

米サイバーセキュリティ・インフラセキュリティ庁（CISA）は米国時間2月28日、同庁のレッドチームによるサイバーセキュリティ評価事例の詳細を明らかにした。同チームは、重要なインフラを担っている、ある大規模組織のネットワークのアクセス権を入手できたという事実とともに、そこでの教訓が他の組織のネットワークセキュリティ強化にいかに役立つのかについて説明した。

2023-03-14 06:45
トヨタ、カーシェアリングサービスにeKYCソリューションを導入

トヨタ自動車が運営するカーシェアリングサービス「TOYOTA SHARE」のKYC業務ソリューションとして、ネクスウェイの「オンライン本人確認サービスeKYC」が継続採用された。

2023-03-13 15:24