セキュリティ
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記事一覧
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Androidアプリのパスワード管理をラクにする「Open YOLO」プロジェクトが始動
UPDATEグーグルは、パスワード管理ツールを手がけるDashlaneと新プロジェクト「Open YOLO」で提携する。
2016-08-08 09:57
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企業の半数は「有名でないウチは大丈夫」――トレンドマイクロのランサムウェア実態調査
トレンドマイクロは8月1日、「企業におけるランサムウェア実態調査 2016」の結果を発表した。調査は、企業・組織においてITに関する意思決定者および関与者534名を対象として2016年6月に実施されたもの。
2016-08-06 07:00
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HTTP/2プロトコルに複数のセキュリティ問題--Black Hatでレポート公開
新しいプロトコルであるHTTP/2に、数千万のウェブサイトを攻撃のリスクに晒す可能性がある、複数のセキュリティ問題が発見された。
2016-08-05 10:28
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Kaspersky Lab、合計5万ドルのバグ報告報奨金プログラムを発表
Kaspersky Labは米国ラスベガスで開催中のBlack Hat USAカンファレンスで8月2日、バグ報奨金プラットフォームのHackerOneで「Kaspersky Bug Bounty Program」(カスペルスキー・バグ・バウンティー・プログラム)を立ち上げると発表した。
2016-08-04 17:40
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PwC、FinTech企業と金融機関つなぐ「フィンテック&イノベーション室」
PwC Japanグループは8月1日、「フィンテック&イノベーション室」を設置したと発表した。
2016-08-04 11:30
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不正プログラム「Daserf」悪用で重要事業者が狙われる--ラックレポート
ラックは8月2日、標的型攻撃に関する調査レポート「CYBER GRID VIEW Vol.2 日本の重要インフラ事業者を狙った攻撃者」を公開した。
2016-08-04 07:41
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EUの一般データ保護規則と改正個人情報保護法--日本企業が気をつけるべきことは
EUの一般データ保護規則が欧州議会において採択され、2018年5月に施行される見通しとなった。GDPRは個人データの処理と移転に関する法律であり、厳しい規制と罰則が特徴となっている。
2016-08-04 07:00
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IBM、企業向けのセキュリティテストチーム「X-Force Red」を立ち上げ
IBMは米国時間8月2日、「X-Force Red」というセキュリティテストグループを立ち上げたと発表した。サイバー攻撃からのリスクを抑えることを目的とし、セキュリティ専門家が企業のコンピュータネットワークやハードウェア、ソフトウェア、アプリケーションに存在する脆弱性の発見を支援する。
2016-08-03 11:24
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WindowsにMicrosoftアカウントが盗まれる既知の脆弱性--概念実証サイトが公開に
Windowsに存在する、サインインしているユーザーのユーザー名とパスワードが盗まれる可能性がある既知の脆弱性の概念実証サイトが公開された。
2016-08-03 10:59
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グーグル、「google.com」にHSTSを実装--HTTPS強制で攻撃を阻止
グーグルが「google.com」ドメインに「HTTP Strict Transport Security」(HSTS)を実装した。ユーザーがインセキュアなHTTPを使用してアクセスするのを防ぐためだ。
2016-08-02 11:31
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NEC、顔認証ソフト「NeoFace Watch」を強化--国内でも販売開始
NECは7月29日、これまで海外向けに販売してきたカメラ映像向けリアルタイム顔認証ソフト「NeoFace Watch」を機能強化し、国内を含むグローバルに販売開始した。
2016-08-01 11:33
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マカフィーは7月19日、McAfee BlogにてポケモンGOの利用に関して家族で話し合うべきポイントを掲載した。日本語の抄訳を7月27日に掲載している。
2016-07-29 12:51
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静岡県長泉町は、社会保障・税番号制度の施行に伴うセキュリティ強化として、庁内の住民基本台帳システム端末に対する、顔認証とID・パスワードによる二要素認証ソリューションの導入を決定した。マイナンバーの本格運用開始に伴い、総務省が提言する「自治体情報システム強靭性向上モデル」への対応として採用を決定したもの。ソリューションを受注したNECが7月27日、発表した。
2016-07-29 12:48
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感染端末の通信を自動遮断で連携--トレンドマイクロと日立ソリューションズ
日立ソリューションズは、トレンドマイクロと連携し、マルウェアの感染拡大を防止するソリューションの提供を開始すると発表した。
2016-07-28 16:26
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米国EMC傘下のセキュリティ事業部であるRSAは7月20日、アジア太平洋(APJ)地域の脅威に関する調査結果を公開した。同地域に拠点を構える74%の組織が、重大なリスクを引き起こすサイバー脅威に直面しているという。
2016-07-28 07:30





