特集

カーボンニュートラル（脱炭素）

地球温暖化の一因とされる二酸化炭素の排出削減が世界共通の課題となる中、テクノロジー活用を通じて排出量の可視化と、削減のための各種方策の実施が企業に求められている。

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記事一覧

マイクロソフト、持続可能性への取り組みを説明--多様なクラウドツール群も

日本マイクロソフトがサステナビリティー（持続可能性）の取り組みに関する説明会を開き、現在の進展状況や取り組みを支えるクラウドツール群を紹介した。

2022-03-24 06:00
KDDIとインテル、データセンターの二酸化炭素排出削減で連携

KDDIと米Intelは、通信設備を収容するデータセンターでの二酸化炭素の排出削減に向けて覚書を締結した。

2022-03-22 14:47
セールスフォース、CO2排出削減管理サービスの国内提供を開始

セールスフォース・ジャパンは、二酸化炭素の排出削減と管理を行うクラウドサービス「Net Zero Cloud」の日本での提供を開始した。

2022-03-09 13:03
AWS、日本独自のクラウド移行支援策を変更--南海電鉄の事例も発表

AWSは、日本独自のクラウド移行支援策「ITXパッケージ」の内容を強化し、二酸化炭素の排出削減などに対応した。これを利用する南海電鉄の事例も披露された。

2022-03-02 06:00
セールスフォースやグーグル、「気候変動の説明責任」に関する取り組みを強化

セールスフォースは、持続可能性を同社のコアバリューの1つに掲げ、気候変動の取り組みに一層注力することを発表した。

2022-02-18 11:21
NRI、サプライチェーンにおける温室効果ガスの排出量把握を支援

野村総合研究所は、企業が自社のサプライチェーンにおけるCO2などの温室効果ガス排出関連情報の追跡を可能にする「カーボントレーシングシステム」のプロトタイプを開発した。

2021-12-16 11:06
ServiceNow Japan、「Now Platform」上で稼動するESGソリューション

ServiceNow Japanは、「Now Platform」上で稼動するESGソリューションを新たに提供する。

2021-11-19 10:17
シュナイダーエレクトリック、脱炭素化によるサステナビリティー支援サービスを開始

シュナイダーエレクトリックは、企業の脱炭素化を支援するコンサルティングサービス事業を新たに開始した。

2021-11-04 14:47
MS、「Emissions Impact Dashboard」を一般提供--クラウド利用に伴うCO2排出を把握

マイクロソフトは、「Emissions Impact Dashboard」ツールの一般提供を開始した。同社のクラウド利用に伴う二酸化炭素の排出を把握、追跡、分析、削減できるように支援するものだ。

2021-10-14 12:58
Google Cloud、クラウド利用によるCO2排出量の追跡ツールなど発表

グーグルの年次カンファレンス「Google Cloud Next '21」で、数多くの発表が行われた中、サステナビリティーが注目を集めた。

2021-10-13 14:56
データセンターの水冷化を促すレノボ--廃熱の新たな利用も

ITの電力消費の増大が地球温暖化の一因とされる中、レノボは水冷技術の普及などを図ることで、二酸化炭素の排出削減を目指すという。

2021-09-30 06:00
NTTデータ、「Green Software Foundation」の運営メンバーに参画

NTTデータは、ソフトウェア開発などを通じた二酸化炭素の排出削減に取り組む「Green Software Foundation」に参画した。

2021-09-17 18:13
日立製作所、2050年度までにバリューチェーン全体でカーボンニュートラルを実現へ

日立製作所は9月13日、2050年度までに自社の生産活動、調達、製品／サービスの使用などバリューチェーン全体でカーボンニュートラルを実現し、ネットゼロ社会に貢献する目標を新たに発表した。

2021-09-13 15:00
サーバー仮想化とクラウド化による脱炭素効果を調査--AWS

AWSと451Researchがアジア太平洋の5カ国を対象に行った調査で、サーバー仮想化とクラウド化により、二酸化炭素を78％削減できる効果が期待されるという。

2021-08-19 15:14
ナッジ活用で家庭のCO2排出量を4万7000トン削減--環境省と日本オラクルらが実証

日本オラクルと住環境計画研究所は、日本の二酸化炭素（CO2）削減目標を達成するための環境省の取り組み「低炭素型の行動変容を促す情報発信（ナッジ）等による家庭等の自発的対策推進事業」の委託を受け、2017～2020年度まで実証事業を行った。

2021-06-30 07:00